世界の音楽市場ランキングなどを見ると、日本は2位という順位になっています。外国人からすると、日本はとても巨大なマーケットを持っているという認識かもしれませんが、日本人からすると非常に違和感を感じる人が多いです。実は日本の音楽市場は世界2位でありながらも、音楽離れが進んでいる国でもあるのです。
日本はなぜ世界2位なのか？
日本はなぜ世界2位なのか？という疑問を持つ人はとても多いです。それではなぜこのような結果になっているのでしょうか。それには以下のような理由があるのです。spotifyなどのコンテンツからデータでファンは購入ができますが売り上げは毎年落ちています。ビジネスでの伸びはマイナスで悪い影響出ており仕事で楽曲を製作するクリエイターも苦しんでいます。全体のチャートを分析しても会社の収益は新しいデジタル化に本当についていけず、いまだにフィジカルのCDに頼っています。アジアで大きな変化が韓国や中国で起こっていても日本では起こりません。世界中ではユーザーの楽曲、メディアの購入にあたってサブスクに移行しています。
音楽CD・DVDの売り上げが70％を占める
音楽CD・DVDなどが日本ではとてもよく売れています。そして、音楽ダウンロード・ストリーミングなどの配信の売り上げはとても低く、アメリカやドイツ、イギリスなどの他の先進国とは逆転現象が起こっています。世界はDLサブスク一色に対し、日本は未だパッケージ市場に支えられています。日本ではCDを販売すると、1枚3000円で売ることができます。そしてデジタル販売では1曲100円です。日本ではCD売り上げが圧倒的な状況で、売上額を大きく稼げる市場になっているのです。
アイドル文化
日本では下火になってきているものの、アイドル文化がとても強い国です。アイドルと握手をしたいから、CDやDVDを大量に買いあさるオタクが日本にはとても多くいます。一人のオタクがCDを100枚、200枚と大量に買っていく文化は日本固有の物でしょう。これによって大量の売り上げが計上され、音楽業界は潤います。日本のヒットチャートはほぼアイドルばかりの状況が10年以上続いているという有様です。一部の狂信的なオタクが売り上げに貢献するため、一般人からすると日本が世界ランキング2という結果に違和感を覚えるのです。
洋楽の売り上げ
日本の音楽業界はとても大きいですが、これはすべてJPOPの売り上げではありません。以前三大レーベルのマーケティング担当者と会話をすることがありましたが、日本市場のうち売り上げの4割程度は洋楽によるものだと言っていました。日本には一定数のアメリカ、イギリス音楽ファンがいます。つまりJPOPの売り上げがすごいから世界2位というわけでもないのです。JPOPはむしろ、外国では冷めた目で見られており、全く外国人には受け付けられない音楽と認識されています。日本の音楽業界は外国進出に失敗している現実があります。
日本音楽市場の未来
日本の音楽市場の未来は非常に厳しいと言われています。これには以下のような理由が挙げられます。グローバルな環境に馴染めず、海外市場の音楽コンテンツとは全く違う様相になっており厳しいです。そのためスポンサーの支援も受けられず、市場の規模も全盛期の半分より下まで落ちています。
音楽を聴かない人が増加
日本では音楽業界が不況という事実はすっかり浸透しました。それもそのはずで音楽を聴かない人が増えているのです。2010年代の調査によると、30代では約32％、40代と50代では約43％、60代では約47％が完全な無関心層になっており、近年無関心になっている人たちが急増しているのです。無料で楽しむ人が増えているわけでもないため、今後音楽業界はかなり苦しい展開が予想されます。特にJPOPは国内でしか需要がないジャンルであるため、生活できないアーティストも増えていく可能性があります。
下降トレンド
日本の音楽業界は1990年代を最後に売り上げが常に落ちています。短期的に見れば、一時的に前年度から売り上げが上がっている年もありますが、長期的な目線で見ると常に売り上げは下がっています。外国進出も失敗しており、日本経済自体も斜陽と言われていることから、音楽業界も厳しい未来が待っています。恐らく10年後にはイギリスやドイツ、さらにはフランスなどにも市場規模で抜かれている可能性が考えられます。
世界経済の状況と乖離
日本の音楽産業は現代の世界経済とは乖離しています。世界経済はもはやほとんどの地域でつながりを持っており、ほぼすべての産業がグローバル展開をしているのです。そんな時代の中で音楽産業だけが鎖国状態になっており、時代に取り残されてしまっているのです。日本経済がこれからも発展するのであればそれでも問題はありませんが、実際は30年以上経済成長していないのが日本であり、厳しいことは間違いありません。レコード会社などもこれといった戦略はなく、今後も厳しい展開が予想されます。
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